大学に入学したものの修学意欲が湧かず、学生生活にも適応できない－。そんな理由で大学を中途退学する学生が、１０年前の倍以上に増加している。あてのない退学を放置すれば貧困問題が拡大する恐れがあるほか、大学経営にも悪影響が及びかねず、兵庫県内の大学が対策に本腰を入れ始めた。中退者を採用する企業の紹介や友人づくりのサポートなど、今までにないサービスを打ち出している。（古根川淳也）

　文部科学省によると、２０２０年度の中退者５万７９１３人のうち、「学生生活不適応・修学意欲低下」による退学は約８８６０人で、全体の１５・３％を占めた。１２年度の中退者は７万９３１１人で総数は減少しているが、「不適応」に限れば同年度は約３４９０人（４・４％）で、実数、比率とも大きく上昇している。

　同省は新型コロナウイルスの影響も調査しているが、２１年４～１２月に「不適応」で中退した約５８９０人（１９・８％）のうち、コロナを理由に挙げたのは約５９０人で、大きな要因ではないことがうかがえる。

　神戸学院大（本部・神戸市中央区）で退学の相談などに応じる「学生の未来センター」所長の西垣千春教授＝生活困窮予防学＝は「今の学生は核家族化や近所づきあいの希薄化で身近な大人から働く姿をイメージしにくい。大学全入時代を迎えて漠然と進学し、学ぶ意味を見失う場合が多い」と分析する。

　同大は中退を考える学生を支援するため、１９年度に同センターを開設。単位取得を後押しして卒業を支援するだけでなく、中退者を受け入れる企業を発掘し、学生の家族問題や精神的課題についても専門部署と連携してきた。

　西垣教授は「若い時期に無職だと正規就労は難しく、４０～５０代で非正規の仕事を失うと生活保護しか道がなくなる。大学は最後の教育機関。退学者へのケアを強化することは社会課題」と訴える。

　一方、中退問題を大学経営の最重要事項に位置づけるのは神戸国際大（神戸市東灘区）。２０年１２月には副学長をトップに「退学抑止タスクフォース」を設け、授業を３回休んだ学生には連絡を入れるなど、聞き取りを強化した。見えてきたのは「友達ができない」「授業が分からない」などの「退学の五大要素」だったという。

　２１年度の新入生からは、入学前に出身地別で少人数のオンライン交流会を設けるなど「友人づくり」をサポート。単位の取り方や奨学金の受給方法などを保護者にも分かりやすく説明し、効果を上げたという。

　小林哲也大学事業部長は「少子化で多様な学生が入学しており、高校のような一人一人への手厚い支援が必要。学生と大学のつながりを強固にすることが退学を防ぐ」と手応えを口にした。