邦画のヒット作品で、監督を務めた女性は３％－。日本映画業界のジェンダーギャップや労働環境を調査し、政策提言する一般社団法人「ジャパニーズ・フィルム・プロジェクト」（ＪＦＰ＝東京都）が、継続的な活動の資金を募るクラウドファンディングを行っている。同法人の代表で兵庫県豊岡市在住の映像作家、歌川達人さん（３２）は「映画業界の調査ではあるが、日本社会全体の構造を反映している」として協力を呼びかける。（石川　翠）

　北海道出身の歌川さんは京都の大学で映像を学んだ後、国内外でドキュメンタリー作品を制作してきた。豊岡市を中心に開かれる「豊岡演劇祭」で撮影に携わったことを契機に２０２０年秋、同市に移住。自身の作品作りとともに、地域での上映会なども続ける。

　無理な働き方で成り立つ撮影現場や、動画配信サービスの広がりで大きく変化する産業構造に、以前から問題意識を持っていた。業界の実態を可視化して問題点を訴える海外の活動を参考に、実態調査の結果を分かりやすく公表して政策提言する非営利団体を、映画監督の西原孝至さんらとともに２１年に発足、今年２月に法人化した。

　活動初年の２１年は業界のジェンダーギャップを調査した。ヒット作品とされる興行収入１０億円以上の実写邦画について、過去２１年間に絞って監督のジェンダー比率を調べた。７９６本のうち、女性監督の作品は２５本と、わずか３・１％だったことが分かった。

　興行収入を問わず、一昨年に劇場公開された作品を調べると、女性監督の割合は１２％にとどまった。ほかの女性スタッフの比率も低く、撮影監督は１１％、編集２０％、脚本１９％だった。歌川さんは「子育てのしづらさや体力的な面から、映画に携わる女性は多くても、キャリアとして続けられる人が少ない」と指摘する。

　ＪＦＰは、実態調査として、データ分析と女性監督などへのインタビュー記事の掲載や、シンポジウムを開催するなどしており、今後は有識者からハラスメント対策などを学ぶオンライン講座も計画している。ＪＦＰのホームページで調査結果などの詳細を見ることができる。

　クラウドファンディングは、今後２年間の調査などの経費として６００万円を目標に実施。７月８日が締め切り。

　映画監督の是枝裕和さんから応援コメントも寄せられた。「若手スタッフの人材不足、女性スタッフが結婚や子育て時に離職せざるを得ない長時間労働。自分の作品の現場でも今、一番の課題」とし、ＪＦＰの活動の重要性を強調する。是枝さんらは今月、フランスや韓国などの映画専門の支援機関を念頭に置いた業界の労働環境改善に向けた新団体を設立している。

　クラウドファンディング「グッドモーニング」のプロジェクトページ（https://camp-fire.jp/projects/573088/activities/378740）から支援できる。