トルコ南部で６日に発生した地震を受け、阪神・淡路大震災を経験した兵庫から、支援の動きが広がり始めている。

　非政府組織（ＮＧＯ）「ＣＯＤＥ（コード）海外災害援助市民センター」（神戸市兵庫区）は７日午後、会議を開いて今後の対応方針を決定。救援募金を始めたほか、被災地に赴いて支援する方針を固めた。

　トルコ南東部の被災地近くに住む日本語教師の男性と連絡を取ったところ、トルコ人学生らが災害ボランティアとして活動を始めた情報を得たという。吉椿雅道事務局長は「トルコは建物の耐震化が進んでいない。できるだけ早く被災地に行って、現地のボランティアの動きをサポートしたい」と力を込めた。

　神戸国際支縁機構（同市垂水区）は約５年前から、シリア北部の都市アレッポで孤児施設を支援。地震直後に現地のボランティアと連絡を取り、アレッポでも建物の天井が落ちるなどの被害が出ていることが分かった。だが、その後、ボランティアとは連絡が取れなくなったという。

　岩村義雄理事長は「シリアでは以前から多くの人が難民になっているが、国による支援が届きにくい。被災地で最も困るのが親を亡くした子どもたちだ。孤児施設への援助を通じ、力になりたい」と話す。

　トルコ・ブルサ県には２０１３年、阪神・淡路大震災の教訓を伝える「人と防災未来センター」（神戸市中央区）をモデルにした防災施設が開館。国際協力機構（ＪＩＣＡ）の研修事業をきっかけに建設が進み、職員らが現地を訪れて助言するなど交流を深めてきた。同センターの担当者は「心配で、情報収集を続けている」と話した。

　兵庫県は７日、駐日トルコ大使や駐日シリア大使らに見舞状を発送。斎藤元彦知事は「ＪＩＣＡなどと連携し、必要な対応を検討していく」としている。