トルコ・シリア大地震の被災地で、避難を強いられている妊娠中の女性らに向けて、兵庫医科大（西宮市）の教員たちが避難生活の注意点をまとめ、呼びかけている。「現地では災害関連死や健康被害を防ぐ意識が不十分」といい、イラスト入りの資料をトルコ語とアラビア語で作成。一刻も早く多くの被災者に届けようと、交流サイト（ＳＮＳ）を駆使して拡散している。

　国連人口基金（ＵＮＦＰＡ）によると、地震後、緊急の医療サービスを必要とする妊娠中の女性は両国で約３５万６千人に上り、うち３万８千人以上が３月に出産予定という。

　取り組みには、同大看護学部の田村康子教授と西村明子教授ら、助産学や母性看護学が専門の教員６人が関わる。

　田村教授は、神戸大医学部付属病院の助産師だった時に阪神・淡路大震災を経験。避難生活を送る妊婦や産後の女性に特有の症状を研究してきた。ロシアによるウクライナ侵攻後には、避難者に起こりやすい症状と対策をまとめ、周辺国の看護協会などに送った。

　今回の大地震では車中泊が多いことから、熊本地震の事例も反映させた。妊娠期は血栓が起こりやすく、「車中泊の場合、手足を小まめに動かし、血液の流れを良くするように」という項目を新たに加えた。

　田村教授は「阪神・淡路の時は『水分をしっかり』『体を温めて』と言われてもどうしようもない状況があった。今回はさらに深刻かもしれない」と被災者の心情に配慮。資料冒頭に「避難生活の困難がある中、少しでも健康を保つことができるように、この資料が参考になれば」と記した。

　アラビア語への翻訳は、モロッコに住むめいの力を借り、トルコ語は現地出身の夫がいる助産師の協力を得た。

　神戸市兵庫区の非政府組織（ＮＧＯ）「ＣＯＤＥ（コード）海外災害援助市民センター」などの派遣スタッフに資料のデータを託したほか、インスタグラムとフェイスブックでも発信。それでも「シリアにはなかなか届きにくい」と危機感を募らせ、手を尽くす。