各地で梅雨入りを迎えて蒸し暑さが増し、熱中症のリスクが高まる季節となった。今年は既に、熱中症による救急搬送者数が前年を上回るペースで推移。歴史的な物価高や、大手電力７社による家庭向け電気料金の値上げなどを受け、節約意識から「エアコンの使用控え」が増える可能性があるが、消防庁などは「命を守るために適切に使って」と呼びかける。行動経済学の専門家も「心理的に過剰な節電意識が働く恐れがある」と警鐘を鳴らす。

　消防庁によると、５月の全国での熱中症による搬送者数は１、２週目が各３００～４００人台だったが、３週目は１７６３人と急増し、前年同期（２９４人）の約６倍に上った。１～４週目の累計（３４４１人）は前年同期比１・８倍だった。発生場所別では「道路」（１８・４％）を抑えて「住居」（２９・１％）が最も多く、兵庫県内でも「住居」が２番目に多かった。

　５～６月は体が暑さに徐々に慣れる「暑熱順化（しょねつじゅんか）」がまだ進んでいないケースも多く、「喉が渇く前に小まめに水分補給し、室温が２８度を超えないよう温度管理を徹底してほしい」と神戸市消防局救急課。エアコン利用をためらわないよう、ホームページやツイッターで啓発している。消防庁も、東日本大震災直後の電力危機下を含め、夏場は一貫してエアコンや扇風機の活用を推奨してきた。

　一方で、家計を苦しめる物価高は収束が見えない。総務省によると、食品の値上げが後を絶たず、４月の全国の消費物価指数は２０カ月連続のプラスだった。さらに６月からは、大手電力７社（北海道、東北、東京、北陸、中国、四国、沖縄）が家庭向け電気料金を平均１５・９～４３・４％値上げした。物価高をカバーする賃上げは産業や企業規模、男女などで格差があり、各家庭の節約意識は根強い。

　「物価高に加え、電気料金の値上げが家計を圧迫するニュースを目にする機会が多いと『エアコンを使わない』という、すぐに節約できる行動を取ってしまいがち」と話すのは、行動経済学が専門の古川雅一・京都府立医科大非常勤講師。

　こうした傾向は「利用可能性ヒューリスティック」と呼ばれ、よく見るものや印象に残るもの、思い浮かべやすい手短な事例だけを基に、人間が意思決定をしがちな特性を指すという。

　災害直後に食料品などの買い占めが起きるのもその心理傾向の一つで、古川さんは「国や自治体が暑さを我慢しすぎることのリスクをできるだけ具体的に発信し、エアコン利用の背中を押すのも効果的だ」としている。（井上太郎）