神戸市内の小学校。子どもたちを前に、ベトナム人女性が腕を組む。「日本ではどんな印象を与えますか」。「生意気！」「えらそう」。次々と声が上がる。「ベトナムでは、抵抗しないことを示す最も礼儀正しい姿です」。子どもたちの表情が驚きに変わった。

　ベトナム人の自助組織「ＮＧＯベトナムｉｎＫＯＢＥ」（同市長田区）は、小中学校や大学で、ベトナムと日本の文化の違いを伝えたり、ベトナム人の電話相談に乗ったりして自立を支援する。

　その活動のきっかけは、阪神・淡路大震災だった。

　避難所で、ベトナム人が自宅から持ち寄った肉や魚を焼いて食べていると、日本人から「どこのスーパーで盗んできたんや」と罵声（ばせい）を浴びせられた。日本語が不得手で、説明できない。誤解が解けないままだった。

　言葉の壁、偏見、ちょっとした生活習慣の違いが、誤解やいさかいにつながった。「日本人と一緒に暮らすには、ベトナム人を理解してもらわなければ」。代表のハ・ティ・タン・ガさん（４３）は痛感した。

　震災後、別の組織で外国人の支援活動をしていたが、ベトナム人の自助組織として四年前に独立。社会からも徐々に認知されるようになり、病院から問診表のベトナム語への翻訳を頼まれたり、大阪や広島など遠方からの電話相談も増えた。

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　ここ数年、外国人自身がリーダーとなり、日本での自立支援や、日本人に自国への理解を広めるグループが生まれている。二〇〇一年設立の「関西ブラジル人コミュニティ（ＣＢＫ）」（神戸市中央区）もその一つ。

　代表の日系ブラジル人の松原マリナさん（５１）の元には、多くの相談が寄せられる。「ビザが切れてしまったがどうすればいいか」「会社でけがをした。どんな手続きをとればいいか」。正しい情報を伝え、解決すると信頼関係が生まれ、また相談してくる人も多い。

　こんなケースがあった。小中学生の子ども二人を連れ、ブラジルから来日した家族。学校の入学手続きがわからず、子どもたちは五カ月間、ずっと家にいた。ＣＢＫの存在を人づてに聞き、相談に。スタッフが教育委員会と連絡をとって手続きし、学校に通えるようになった。話をしようとしなかった子どもたちに、笑顔が戻った。

　慣れない国で、ともすれば孤立しがちな移住者。松原さんは「地道に自立を支援していけば、日本の社会になじんでいく。そして日本人にも、自分たちを理解してもらう。結局はそれが、災害時に孤立せず、共に暮らす一番の方法ではないか」という。

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　外国人とその暮らしを理解する。日本を理解してもらう。災害の備えには、そんな日常の積み重ねが欠かせない。

（佐藤由里）＝おわり＝