阪神・淡路大震災を経験した看護職員のうち、震災から十年を経た時点で心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）で現れる症状の強い人が約１５％に上っていたことが、兵庫県こころのケアセンター（神戸市中央区）の大沢智子主任研究員らの調査で分かった。悲惨な場面に数多く遭遇したり、悪条件下で救助活動を続けたりするなど、看護職員としての対処能力を超えた「惨事ストレス」が原因とみられる。

　災害時の救援者を対象に、精神面への長期的な影響を探った調査は例が少ない。同市中央区の県公館でこのほど開かれた「『こころのケア』シンポジウム」で、結果を報告した。

　それによると、「惨事ストレスを経験した」と答えたのは２３・９％。震災で家族、友人を亡くしたのは、それぞれ１・８％と１０・２％だった。震災による精神面の影響について、「別のことをしていても、頭から離れない」「思い出させるものには近寄らない」など二十二項目を質問したところ、１４・８％の人がＰＴＳＤで現れる症状が強い、との結果が出た。とりわけ震災被害が大きかった神戸市立西市民病院（長田区）に勤務していた人に多かった。

　ＰＴＳＤの症状は、被災者を対象にした同センターの調査でも、ほぼ同様の結果が出ているが、大沢研究員は「救援者は弱音をはきにくく、職場の上司の理解や仲間同士の支援が必要」と話す。

　調査は二〇〇五年三月、西市民病院と同市立中央市民病院（神戸市中央区）、西神戸医療センター（神戸市西区）に勤務する看護師、助産師らを対象に実施。七百六十六人から有効回答を得た。（石崎勝伸）