全国各地でバスケットボール男子Ｂリーグのチームが使用する、本格的なアリーナの新設が相次いでいる。大きな特徴はチームの親会社など、資金力のある民間企業を軸としたプロジェクトが多いこと。かつてのような行政主導ではない、新たな潮流が生まれている。空前の建設ラッシュの背景には、米プロＮＢＡに次ぐ「世界第２位のリーグ」との目標がある。

　Ｂリーグ１部（Ｂ１）では琉球ゴールデンキングスの本拠地で、２０２１年に完成した８千人収容の沖縄アリーナ（沖縄県沖縄市）が本場米国の施設のような雰囲気だと好評。群馬クレインサンダーズ、千葉ジェッツ、アルバルク東京、シーホース三河、名古屋ダイヤモンドドルフィンズなどの新アリーナも２６年にかけ続々とオープンする。関係者によると水面下で検討が進むものを含めれば、十数カ所で計画がある。

　呼び水となった改革案は２６年に新たなトップカテゴリー「新Ｂ１」を創設するもので、参入条件の一つが「５千人以上収容などの要件を満たしたアリーナ」。既存の施設では基準に届かないチームが多く、各地で新アリーナを求める機運が高まった。

　Ｂ１千葉Ｊのホームとして２４年に開業する千葉県船橋市の１万人収容の新アリーナは「民設民営」。三井不動産と、１９年にチームをグループ会社化したＩＴ大手ＭＩＸＩが手がける。ＪＲ南船橋駅から徒歩約７分、大型商業施設に近接するという立地の良さは民設ならでは。千葉Ｊの田村征也社長は「新しいお客さんに見ていただく、バスケを知っていただく機会になる」と期待を寄せる。

　群馬県太田市が整備するアリーナは２３年春完成。５千人収容でＢ１群馬が本拠地とする。財源は１９年にチームを買収した不動産会社オープンハウスによる市への「企業版ふるさと納税」を活用。チームも必要な設備について助言を送り、市、親会社、チームの「三位一体」で計画を進めてきた。施設の目玉は圧倒的臨場感とＮＢＡ並みの映像と音響の装置。群馬の吉田真太郎取締役は「入っただけでわくわくする空間をつくれれば。街のシンボルにしたい」と話す。

　通信販売大手ジャパネットホールディングスによるＪＲ長崎駅周辺の大規模再開発の一環で、建設が進む２部（Ｂ２）長崎ヴェルカの本拠地など、民間主導の事例は他にもある。

　Ｂリーグの島田慎二チェアマンは「（旧来の）いわゆる『市民体育館』には、われわれが求めるファン目線に立つ会場づくりの観点はない。足りない部分を埋めていただけるのが『民』だ」と歓迎している。

　Ｂ２西宮ストークスは２５年春に神戸市中央区に開業する１万人収容の「神戸アリーナ」（仮称）に本拠地を移す予定。整備は神戸港の新港突堤西地区第２突堤の再開発事業として、ストークスの親会社でＩＴ関連のスマートバリューや、ＮＴＴドコモなどが進めている。

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