新型コロナウイルス感染拡大で来年８月に延期された東京パラリンピックまで、あと１年となった。競技団体や有力選手はスポンサー収入を頼りに活動するが、新型コロナで協賛企業の経済的打撃も大きい。契約打ち切りやスポンサー料減額の不安が広がる一方、“東京後”を意識した営業努力で踏ん張る競技団体や、支える意義を重視する企業から長期支援を約束されたアスリートがいる。

　神戸市に本部事務所を置く「日本身体障がい者水泳連盟」。東京大会の招致が決まった２０１３年度の協賛金（スポンサー収入）は２７０万円だったが、２０年度予算は７４１０万円を計上。７年で実に約３０倍となった。スポンサー１６社には大手企業が名を連ねる。

　協賛金は遠征費や強化コーチの人件費などに活用。前回のリオデジャネイロ大会はメダル５個（金０）にとどまったが、東京大会の前哨戦となった昨年の世界選手権は１１個（金１）と倍増させた。

　しかし、コロナ禍が上昇ムードに水を差した。スポンサー各社との契約は単年や２０年度までが多く、すでに１社が本年度の支援見送りを申し出たという。桜井誠一常務理事は、大会延期に伴う影響について「企業経営がもっと悪化すれば契約が更新されない可能性がある」と懸念。競技成績に直結する協賛金の意義を強調したり、エースの山田拓朗選手（２９）＝兵庫県三田市出身＝ら個々の努力をＰＲしたりして、契約のつなぎ留めや新規スポンサー開拓を図る。

　一方、同県姫路市を拠点にシッティングバレーボール女子の強化を続ける「日本パラバレーボール協会」は、スポンサー各社と２０年以降の長期契約を結んでいる。

　１９年度の協賛金は１４社計約４９００万円。真野嘉久会長は「２０年はゴールではなく、一つのスタートラインだった。さらに盛り上がると想定してスポンサーを獲得してきた」と話す。健常者も一緒にプレーできる競技性や精力的に行う学校訪問をアピールし、コロナ不況に左右されにくい財務基盤を築いたという。

　個人で企業の支援を受けるアスリートもいる。

　パラ陸上界の第一人者、山本篤選手（３８）は、太陽光発電などの新エネルギー事業会社「新日本住設」（神戸市中央区）とプロ契約。年俸や競技成績に応じた報酬を得ている。

　同社もコロナ禍の影響を受けるが、三尾真一郎社長は「契約を見直す考えは全くない。メダル獲得など、はっきりと夢を語るから心の底から応援できる」。車いす陸上の新鋭、岸沢宏樹選手（２３）を新卒社員として採用するなど、長期的な視点で活動を支える。（有島弘記）

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