
個人防護具姿で内視鏡検査を行う医師ら。検査をしなければ、がんの発見が遅れる恐れがある=神戸市中央区楠町6、田中内科クリニック
健康保険組合連合会(東京)が9月に実施した調査では、持病のある人(回答者3500人)の4分の1程度が、4~5月の緊急事態宣言中に、通院をやめたり頻度を減らしたりしていた。その理由について、医療機関で感染する恐れを挙げた人が最も多く、7割程度を占めた。医師や家族らから頻度を減らすよう助言されたケースも。通院抑制後は、1割強は体調が悪化したという。
こうした過度な受診控えについて、厚生労働省は、公式ウェブサイト「上手な医療のかかり方.jp」で健康リスクを指摘し、健診や持病の治療、子どもの予防接種を呼び掛けている。医療機関では換気や消毒で感染予防対策をしているとして「健康に不安があるときはかかりつけ医に相談を」としている。
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- コロナ禍を生きる 受診控えによる健康リスク
2020/12/5~2020/12/5
新型コロナウイルス感染が全国的に広がり続けている影響で、今春の「第1波」で見られたように、医療機関への「受診控え」が再び懸念されている。必要な治療を受けずに持病が悪化したり、健康診断や検診の回避によって病気の発見が遅れたりする恐れがある。「新・ひょうごの医療-コロナ禍を生きる」第3回は、「受診控えによる健康リスク」をテーマに、その実態を追い、関係機関の対策や呼び掛けを紹介する。(井川朋宏)

