「長田を支えてきたケミカルシューズの地域内分業が崩壊しつつある。メーカーも激減した。復興したとはとても言えない」。日本ケミカルシューズ工業組合（神戸市長田区）理事長の正木貞良（７２）＝トアセイコー社長＝の表情は険しい。

　阪神・淡路大震災で最も激しく翻弄（ほんろう）された地場産業。資材、金型、縫製、裁断…。靴づくりの機能が狭い地域に集まる。内職する人も多く、街全体が一つの工場だった。震災では８割の企業が焼失、全半壊した。製造休止の間、問屋は一斉に仕入れ先を中国などへ移した。

　もともと新興国に追い上げられていた分、衰退は早かった。廃業が相次いだ。半世紀続けた婦人靴製造業を３年前に畳んだ経営者（７８）は「売り上げ減と材料代の高騰で工場の賃料が払えなくなった」と嘆く。

　震災前約２３０あった組合加盟社数は約９０に激減。総生産額は４割減の約３９８億円となった。

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　住商工が混在する長田や兵庫などのインナーシティーでは長く人口減や産業衰退が続いた。市は郊外のニュータウン開発に力を入れたが、インナーシティーの対策は後手に回っていた。そこに震災が直撃した。

　「ケミカルの再生なくして長田のまちづくりはありえない」。市で産業復興に当たった三谷（みたに）陽造（６４）＝市産業振興財団参事＝は、いち早く長田区や西区に仮設工場を手当てした。市は１９９８年、兵庫区に公営賃貸工場「ものづくり復興工場」を建設。２０００年には業界団体などとともに約１５億円を投じ、振興の核施設となる「シューズプラザ」を整備した。

　「住・商・工が魅力を高めあう活力あるまちづくり」。市は復興計画に沿って巨大再開発や区画整理を進めた。ひしめいていた工場や長屋は姿を消した。長田区の人口は約１０万人で、ピークの６０年代の半分を割る。にぎわいは薄れ、産地の窮状は深まる。

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　「震災で苦しんだからこそ、生き残るすべを見つけた」。業界最大手カワノ（神戸市長田区）社長、河野忠友（４８）は言う。「バークレー」など自社ブランドに早くから取り組んできた。デザインや技術を磨き、震災前５店舗だった直営店は１２店へ、百貨店などの取り扱いは約６０に増えた。

　近年、業界では、代替わりした経営者が中心になって高付加価値路線が進む。産地全体のブランド「神戸シューズ」は今年、特許庁の地域団体商標に登録された。百貨店とのつながりもできた。全体の企業数は減ったものの、１社平均の生産額は震災前の１・５倍だ。

　それでも、職人の減少や後継者難も重なり、産地を支える分業体制の先細りは深刻だ。カワノは震災前、縫製を全て国内で手掛けていたが、現在は６割を海外に頼る。「メード・イン・ナガタ」への思いの強い河野は力を込める。

　「私たちがここで製造を続ける限り、まちの灯は消えない」

＝敬称略＝

（土井秀人）