打ち解けたやりとりに場が和んだ。「きょうは、何が安いのん」「これがお薦めやで」。神戸市須磨区月見山本町２の共同店舗「ジョイエール月見山」。常連客と店員の会話が弾む。

　共同店舗とは、個別の店ごとに商品を並べ、お客は商品をレジに持ち込み代金を払う－というスーパー方式の市場のことだ。

　震災前、同市南部には計８０団体約２０００店の市場があった。が、４５％の店が全壊、全焼。被災前から大型店との競合に苦戦していた市場は、共同店舗化に活路を求めた。行政の勧めで県内１０団体が導入した。

　「共同店舗には市場時代の常連さんがついている。販促のノウハウを身に付けてなかった分、大手スーパーに比べ伸びしろもある」

　「派遣店長」として、行き詰まった共同店舗を再生させた経験を持つジョイエール月見山の営業部長福島孝さん（４６）は確信を持つ。

　ジョイエールの前身「月見山公設市場」は全壊し、市から借りていた土地を買い取り共同店舗を建てた。国の「災害復旧高度化事業」の第１号に認定され、総事業費約３億円のうち、国と県から約１億８０００万円の無利子融資を受けた。

　「生き残るにはこの方法しかなかった」と、ジョイエールを運営する協同組合の代表理事〓田修さん（５９）。だが、「高齢のため借金できない」などの理由で、参加者は市場の個店経営者１６人中５人にとどまった。

　震災翌年の４月に開業し当初の４、５年は好調だった。しかし、復興が進むに連れ周囲に大型店が増え、売り上げは徐々に減っていった。売り場面積が約４７０平方メートルと狭く、品ぞろえでは太刀打ちできない。多額の融資返済も経営者を苦しめ、２００６年にはさらに２人が撤退した。

　各地の共同店舗で今、自己破産する個店経営者が相次ぐ。市内の別の共同店舗で残る１人となった店主は「共同化で、各個店の経営者としての意識が薄まった」と指摘。空き区画は賃貸の業者で埋めるが、共同店舗全体の意思決定が難しい。「行政が中長期的ビジョンを持たず、共同店舗化を進めた」との批判もある。

　ジョイエールの協同組合が経営再生に向けて、白羽の矢を立てたのが、福島さんだった。店長を務めていた同市長田区の共同店舗で、世代交代や撤退した経営者の呼び戻しなどを進め、１年半で約２割の売り上げ増を実現させていた。

　昨年１０月に着任した福島さんは、各店の店頭広告を統一したり、商品を立体的に並べたりと、スーパーの販促方法を取り入れた。同時に顔の見える接客を重視。要望に合わせて商品を仕入れたり、料理方法を提案したりする市場時代の売り方も復活させた。結果、１年もたたずに売り上げは３割伸びた。

　福島さんのやり方に気づかされたことが多いという〓田さん。「地域の人に愛される店であり続けたい。そのために市場経営者として原点に立ち返りたい」と話す。（貝原加奈）

（注）〓は「吉」の異体字。「士」が「土」