「いきなり、難しい質問ですね…」

　木造住宅耐震工学の第一人者、東京大名誉教授の坂本功（７１）は考え込んだ。

　阪神・淡路大震災の直接死は５５０２人。このうち何人が旧耐震住宅の下敷きになったのか。被災地には今も、この基本的なデータがない。

　なぜか。

　「住宅やマンション、ビルの倒壊状況は建設省（当時）や研究者が詳細に調べた。でも、死者との関係を示す調査は見たことがない」

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　だが、旧耐震住宅の倒壊と死亡の関係を示すデータは存在した。

　調べたのは、公害問題に取り組む「あおぞら財団」（大阪市）事務局長の藤江徹（４１）。震災当時、神戸大工学部建築学科４年生だった。

　藤江は震災後、被災した住所を特定できた神戸市内の死者３５８６人の遺族にアンケートを送付。１２１８人から回答を得た。被災地で最大規模の遺族調査だった。

　結果はこうだった。

　昭和３５年以前の家　６６・３％　

　４５年以前　２３・６％

　５５年以前　８・２％

　つまり、震度５の揺れにしか耐えられない旧耐震住宅で犠牲になったのは９８・１％。一方、震度６強までは耐えられる新耐震住宅の死者は１５人にとどまっていた。

　このデータを示すと、坂本は息をのんだ。

　「そこまではっきり違いますか。驚いた」

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　藤江には忘れられない体験がある。下宿先の木造アパートは倒壊を免れた。助けを求める叫びを聞き、ＪＲ六甲道駅北にあった学生アパート西尾荘に駆け付けた。

　ぺしゃんこになった１階から、指先だけ出ている学生がいた。だが、助け出す隙間がない。誰かがのこぎりを持ってきた。柱を切る。

　「俺、助かるかな…」　「大丈夫や、絶対助けたる」

　東から炎が迫る。つぶれた隣室から「バン、バン」と爆発音がする。熱い。もうあかん。

　「中村！　中村！」。下敷きになった学生の友人らしき若者が、半狂乱で叫び続けた。炎が西尾荘を包むのをぼうぜんと見つめるしかなかった。

　１年後に始めたアンケート。回答には遺族の無念があふれていた。「この調査を必ず未来に生かしてほしい」

　感情を抑え、必死で仕上げた。１５８ページの修士論文。だが、耐震化を進める専門家にも、その存在は知られていない。

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　国や自治体は旧耐震住宅の耐震化を急ぐ。根拠とするデータは「死因の８８％が圧迫死」「旧耐震住宅の大破は新耐震住宅の３倍」の二つだ。

　だが、このデータ以上の危険性を藤江の論文は突き付ける。藤江には今も、抑えがたい無念が胸の奥に残る。

　「住宅が人を殺した。その大半は旧耐震住宅だった。国は危険を知りながら、なぜ放置していたのか」

＝敬称略＝

（木村信行）