「心のケアは、被災者に人気がない」

　１０月。兵庫県こころのケアセンター（神戸市中央区）が、保健や福祉関係者を対象に開いた研修会。センター長の精神科医加藤寛（５６）がそんな言葉を発した。

　「東日本大震災では、避難所で『心のケアお断り』の張り紙が張られた」とも話した。

　阪神・淡路大震災以降、国内外の被災地で活動し、明石歩道橋事故や尼崎ＪＲ脱線事故の被害者とも関わってきた加藤には、試行錯誤した末の結論がある。

　「被災者に受け入れてもらうためにはケアを強調しないこと。現実的な支援をしながら、地道な関係をつくること。そして何よりも、害を与えないことが重要だ」

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　阪神・淡路以後、広く取り組まれるようになった心のケア。東日本大震災では、全国の都道府県が精神科医や臨床心理士によるチームを被災地に派遣した。その数、１年間で延べ約３５００人。大学やボランティア団体なども相次いで被災地に入った。

　しかし、受け入れ側には戸惑いも生じた。宮城県南三陸町の保健師、工藤初恵（５４）は「震災直後、被災者は生きる、食べる、着るのが最優先」と話す。「被災者の苦しい心の扉を開けるだけ開けて帰る人もいた。誰がフォローするのか。無責任ではないか」

　こうした現状を受け、兵庫県こころのケアセンターは心理的支援マニュアルの普及に力を入れる。米国の国立ＰＴＳＤセンターなどが作成した「サイコロジカル・ファーストエイド（心理的応急処置）」で、回復力を引き出すことを重視する。

　「穏やかにそばにひかえ、安心感を与える」といった基本的な姿勢を示し、「そのうち楽になりますよ」など、遺族に掛けてはいけない言葉も具体的に挙げる。

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　阪神・淡路から２０年の蓄積で、被災者や遺族の苦しみが長く続くことも明らかになってきた。

　震災から１５年後のこころのケアセンターの調査では、１０６人の遺族のうち約半数に心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の症状や悲嘆反応がみられた。

　神戸市東灘区で１人暮らしをしていた甲南大３年の長男正則＝当時（２１）＝を失った岡部香津子（６６）＝たつの市＝は、今も心療内科に通う。

　震災後、不眠や頭痛、吐き気に悩まされた。「地獄の底にいるようで、どうしていいか分からなかった」。周囲の目が気になり、医療機関には足が向かなかった。初めて受診したのは震災の約７年後。気を失って倒れ、ＰＴＳＤと診断された。

　カウンセリングで心の内を吐き出し、「少しずつはい上がってきた」と岡部。「私の場合、時間では解決できなかった。ケアが必要だった」と振り返る。

　加藤は「症状が重い人ほど、専門家とつながりにくい」と指摘する。苦し過ぎて身動きが取れない人は少なくない。だからこそ、長期的な視点に立った支援が欠かせないと説く。＝敬称略＝