６９年前、原子爆弾が投下された広島。当時の姿をとどめる原爆ドーム（広島市中区）を前に、訪れた人々は自問する。

　１９４５（昭和２０）年８月６日午前８時１５分、自分がそこにいればどうなっていたか－。

　「前に立つだけで原爆を追体験できる。感性に訴える生きた証人だ」。平和教育に力を注いできた広島女学院大学（同市東区）理事長、黒瀬真一郎（７３）は、ドームの存在意義の大きさを語る。

　爆風と熱線で、その場にいた人々は即死した。ドームも全焼したが、奇跡的に倒壊は免れた。

　戦後しばらく、保存の賛否は分かれていた。だが、地元の小中学生らが保存を求める署名活動を始め、平和団体や学識者からも声が上がった。広島市議会は被爆から２１年後、永久保存を決議。その３０年後の９６年、世界遺産に登録された。

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　広島県物産陳列館として建設され来年で１００年、被爆から７０年となる。維持費を支えてきたのは全国からの寄付だ。

　６６年以降の寄付総額は５億１３００万円。過去３度の大規模補修工事は計約３億３千万円の費用のうち約２億円が、寄付を積み立てた基金で賄われた。

　芸予（げいよ）地震などを想定した耐震対策として、広島市は本年度、約５千万円を予算計上したが、その財源も国の補助と基金が半分ずつだ。

　だが、基金の残高は５２９０万円。地震対策の費用次第では底をつく。

　ドーム以外の被爆建物も、維持費の問題で次々に姿を消している。

　広島市内には今も、百貨店や大学の旧校舎などの被爆建物が残り、市は保存工事費について１回３千万円を上限に補助する。それでも、爆心地から半径５キロ以内で１０２件あった建物の登録は８５件に減少した。

　保存に取り組む「原爆遺跡保存運動懇談会」副座長の高橋信雄（７５）は「被爆者が減る中、一棟でも多く残すべきだが、民間の所有者には負担が大きい」と漏らす。

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　自然災害の被災地も、遺構の維持に課題を抱えている。

　２００４年の新潟県中越地震で被災した小千谷市と長岡市。当時２歳の男児が救出された土砂崩落現場や水没した家屋などが、３年前に「中越メモリアル回廊」として整備された。

　ただ、整備や維持に復興基金を活用できるのは１０年間。その後の財源は決まっていない。

　阪神・淡路大震災では、崩れた岸壁を保存する神戸港震災メモリアルパーク（神戸市中央区）を、国費と民間の支援金５億２千万円で整備した。以後も毎年、神戸市が約２４０万円の維持費を負担する。照明などの塩害対策が欠かせない。

　被災構造物の風化を防ぎ、残すには維持費がかさむ。誰が負担するのか。伝え続けるために、その課題にも目を向ける必要がある。＝敬称略＝

（高田康夫）