動脈硬化で痛む足を引きずり、寺田孝（７５）は兵庫県庁に向かった。手には１枚の便箋を握りしめていた。

　兵庫県公社殿

　本日を以（も）って　自治会を解散致しますので　御報告申し上げます

　西尻池自治会一同

　９月３０日午後。県営西尻池高層住宅（神戸市長田区）自治会副会長の寺田は、県住宅供給公社神戸事務所の仲田未年生（みねお）所長に、解散届を突きつけた。

　「何とか押しとどめてほしい」

　「もう足がもたん。誰に頼んでもやってくれる人がいない」

　「一緒に汗をかかせてもらうから」。２人の間で押し問答になった。寺田はもう２カ月以上、県と同じやりとりを続けてきた。

　「とにかく私は今日限りで副会長を降りる」。寺田は我慢しきれなくなったように告げた。同席していた自治会長の早稲田輝男を残し、席を立った。

　「これでもう一住民に戻る」。どこかさみしげだった。

　何が彼らを追い込んだのか。

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　西尻池高層住宅は、阪神・淡路大震災から３年後の１９９８年、被災者のために造られた復興住宅だ。１１１世帯１２９人が暮らし、６５歳以上の高齢化率は実に８８％。大半が独居という。

　９階建てで、緊急通報システムを備えた高齢者向けの部屋が多く、平日の昼間は住民の安否を確認する生活援助員（ＬＳＡ）２人が常駐する。

　自治会役員は、寺田と早稲田のみ。早稲田は仕事があり、多くの業務を寺田が一手に引き受けてきた。

　週２回、ごみ出しをチェックする。毎月末、共益費を払わない人の部屋を回り、徴収する。昼夜かまわず寄せられる住民の電話に応じる…。

　「（ＬＳＡがいない）夜とか土日に限ってやっかいなことが起こる」。認知症の疑いがある男性が下着姿で歩き回っているのを、部屋に戻したこともあった。

　住民らの衰えは、問題を深刻化させている。

　今年８月半ばの正午前、ケアマネジャーの女性が寺田のもとに駆け込んできた。重い認知症の男性（８４）宅を訪れたが、内側からチェーンが掛かり、電話しても応答がないという。

　「中で亡くなっているかもしれない」

　あわてて駆けつけ、痛む足で通路からベランダの防火壁を乗り越えて入り、無事を確認した。

　「頑張ってきたんですけどね。もう、体も心も限界」

　つぶやく寺田も、震災で３０歳の長女を亡くし、一人暮らす。

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　阪神・淡路大震災で家を失った被災者らがたどりつき、３万７千人が暮らす復興公営住宅。震災から２０年を迎えようとする今、激しく高齢化が進んだ現場で、何が起こっているのか。

＝敬称略＝

（上田勇紀）

　〈災害復興公営住宅（復興住宅）〉　阪神・淡路大震災後、兵庫県や神戸市など被災自治体は約４万２千戸の復興住宅を被災者に供給。入居１０年間は独自の家賃軽減制度が適用された。うち約８千戸を都市再生機構（ＵＲ）や民間から借り上げたが、２０１５年度から順次返還期限を迎えるため、高齢者や障害者など転居困難者への対応が現在、大きな課題となっている。