１１階建ての鉄筋コンクリートがそびえる。復興住宅が立ち並ぶＨＡＴ神戸（神戸市中央区）の風景に似ていた。

　仙台市若林区の荒井東復興公営住宅。今年４月に入居が始まり、東日本大震災で家を失った１６８世帯３５４人が暮らす。

　大橋公雄（７１）もその一人。震災前は海沿いの一軒家に住んでいた。真夏でも窓を開け放てば、浜風で快適に過ごせた。

　「最近になって、エアコンの使い方、覚えたんだよ」

　そう笑うと、１０階から５キロ先、かすかに見える海を望んだ。

　隣の物音が聞こえた仮設住宅とも違う。ここでは、扉を閉めると何も聞こえない。

　「みんな、仮設を出られて喜んでるよ。ようやく入れて、よかったねえって。でも、息苦しさも感じるんだ」

　阪神・淡路大震災被災地で聞かれたのと同じような言葉がこぼれた。

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　９月末の日曜日。宮城県東松島市の市営小松南住宅で、団地開きの芋煮会が開かれた。

　自治会長の菅原司（６１）が中心となり、社会福祉協議会と連携して準備を進めた。１５６世帯３０３人の住民のうち、参加したのは６０人程度。「２００人を予想したので少なかったけど、ようやくスタートが切れた」。菅原は自分に言い聞かせるようにうなずいた。

　入居者は４月以降、市内各地から抽選などで集まった。高齢世帯は全体の４分の１を占める。

　市から頼まれて会長を引き受けたが、役員を決めようにも手を挙げる人がいない。会計や集会所管理人は菅原が兼務した。

　住民からの相談は菅原の携帯電話に直接かかってくる。阪神・淡路の被災者らが暮らす兵庫県営西尻池高層住宅（神戸市長田区）で目の当たりにしたような状況が、既に始まっていた。

　「神戸の二の舞いは避けたいが、どうすれば」

　東松島市社会福祉協議会常務理事の阿部英一（６４）は、７月に神戸を視察し、考え込んだ。ＨＡＴ神戸にある復興住宅の住民から「仮設のつながりが断ち切られ、隣の人さえ分からなくなった」と聞かされたからだ。

　さっそく高齢世帯の訪問活動を始めたが、地縁のない住民同士を結びつけ、相互の見守りにつなげるまでには、まだ遠い。

　２０年後、この住宅はどうなっていると思いますか－。そう問いかけると、菅原からこんな答えが返ってきた。

　「半年でもう、１０年会長をやった気分。そんな先のことなんて、とても考えられない」

＝敬称略＝

（上田勇紀）