ミシガン大の本拠地スタジアムは１０万人以上の観衆が集う＝２０２６年９月、アナーバー（ゲッティ＝共同）
　ミシガン大の本拠地スタジアムは１０万人以上の観衆が集う＝２０２６年９月、アナーバー（ゲッティ＝共同）

　【ロサンゼルス共同】米国の大学スポーツで商業化が加速している。教育の一環として長く選手への報酬支払いは制限されてきたが、規制緩和でアメリカンフットボールやバスケットボールでは年間数億円を稼ぐとされる学生も誕生。マネーゲームに歯止めをかけようと、莫大な報酬などのルール整備を進める動きも出てきた。

　契機となったのは、全米大学体育協会（ＮＣＡＡ）が２０２１年に余儀なくされた方針転換だ。相次ぐ訴訟などを受け、選手が肖像権を活用して広告やスポンサー収入を得ることを容認。２５年には大学がスポーツ事業の収益を選手に直接分配する制度が始まり、報酬の拡大に拍車がかかった。

　オハイオ大のデービッド・リドパス教授は「大学スポーツは巨大ビジネス。何十億ドルもの収益を上げながら、選手に報酬を認めないのは理にかなっていなかった」と強調する。特にアメフトの人気は群を抜く。１月の全米大学王者決定戦の視聴者数は３千万人超を記録。ミシガン大は１１月７日の試合で１１万人超を集め、ホームで３３６試合続けて１０万人以上を動員した。