ワゴン車が急な坂道を上り、路地を縫うように走る。神戸市長田区の長田神社前地域。「まいど」。配達員から注文の食材を受け取った女性（３５）は「子どもが小さく、買い物も一苦労なので助かります」と笑顔を見せた。

　長田神社前商店街や市場などが昨年１１月から始めた宅配事業だ。周辺は高齢化率が３０％超の地区もあり、市平均の２４％を大きく上回る。一方、半径５００メートルに小学校があり、子育て世代も多い。「多子高齢」という足元のニーズに踏まえ、商品はカタログで注文でき、店で買った品物も頼めば運んでくれる。「指をくわえて待ってては駄目。地域に飛び込まないと」。商店街振興組合・地域活性化部長で総菜店を営む村上季実子（６０）が力を込める。

　阪神・淡路大震災以降、「地域密着」に一段と注力した。その原動力が２００１年に始めたポイントカード事業だ。本来の顧客サービスに加え、婦人会やＰＴＡ、ＮＰＯ法人などにも寄付する。「商店街だけではできないことが地域と一緒ならできる」と地元と信頼関係を構築。その輪が広がり、宅配のカタログは婦人会が全戸配布した。

　年明けからは登録した利用者が１０日間、商店街や市場を訪れないと家族にメールを送るサービスを始めた。高齢者の見守りだ。「顔の見える関係が一番大切。地元に必要とされないと、私たちは生き残れない」

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　「高齢化対応」「地元のニーズに応える」。商業活性化に関する各種アンケートで必ず上位に挙がる項目だ。震災や停滞でどんなに地域が疲弊しても、営業と生活の場が重なる店主らは、足元を掘り起こすしかない。「どんなに苦しくても環境のせいにはしたくない」「なれ合いは自滅しか生まない」「地域商業の可能性は必ずある」…。被災から再建した店主らに共通する姿勢だ。

　尼崎市の中央部、大庄地区のセルフ市場「生活広場ウイズ」。震災前３５店あった市場の７店が１９９７年に立ち上げた。周辺には関西スーパーやグルメシティがひしめく激戦区で、肉や魚、野菜の生鮮３品の集客力にこだわり、存在感を発揮してきた。

　９８年からは宅配事業を始め、現在、月４００件ほどの注文がある。高齢者らにとっては頼みの綱だが、採算は合っていない。代表の打樋（うてび）弘（７０）は言う。「地域と一緒に育った店舗。なじみの客が年を取り、来店できなくなったら恩返しせんとあかん。いつまでも住み続けられる町にしたい」。信頼が地域商業の最大の強みだと実感した。＝敬称略＝

（土井秀人）

　▽長田神社前　地下鉄長田駅から神社へ続く約４００メートルの参道に商店街や市場、商業施設が並ぶ。商店街振興組合には約６０店が加盟。入り口には鳥居型のアーチがある。宅配は商店主らが事業組合を設立して行っている。