脳卒中の予兆を見分ける方法などの学習を通じて、小学生でも家族の異変に気付けるようにと兵庫県明石市消防本部が開いてきた「子どもと取り組む介護予防プロジェクト」の受講者が１万人を突破した。実際に祖父の脳卒中に気付き、早期の１１９番通報につながったケースもあり、家庭の現場などで着実な効果を生んでいる。（小西隆久）

　同本部によると、脳卒中は脳の血管が詰まったり破れたりする病気で、寝たきりとなる原因で最も多いとされる。発症から４時間半以内に血栓を溶かす点滴薬「ｔＰＡ」を投与すれば後遺症の危険を遠ざけ、回復する可能性が高まる。家族らが症状に気付いてから救急搬送するまでに時間がかかり、およそ３割が間に合わないという。

　同プロジェクトは２０１４年度、脳卒中が原因で要介護の状態になる患者を少なくするため、子ども向けに同本部が始めた。学んだ内容を子どもが家庭で話すことで家族にも浸透させる狙いもあった。

　対象は小学４～６年生で、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が監修した教材を使い、腕が動かなくなったり、言葉がうまくしゃべれなくなったりする兆候などを同本部の救急救命士が教える。市内の脳神経外科が１５～２０年、外来の受診者計４２人にアンケートしたところ、うち１６人が小学生の孫に病院に行くように勧められたと回答したという。

　大久保南小学校（明石市大久保町ゆりのき通３）でこのほどあった同プロジェクトの教室では、４年生約１５０人が参加し、累計の受講者が１万人を超えた。半身まひ状態の感覚を装具をつけて体験するなど、脳卒中についての理解を深めた児童に、記念の認定書が贈られた。

　受講した４年の児童２人は「脳卒中がとても怖い病気だと分かった。家族に症状があればすぐ１１９番して、ちゃんと守れるようになりたい」と話した。

　同本部の谷澤譲・警防課長は「市民に正しい知識があれば要介護状態にならずに済む人が増え、介護する家族も救える。息長くこの活動を続けていきたい」と語る。