スポーツ界で人工知能(AI)やデジタル技術の有効活用を進めるため、スポーツ庁は18日、民間企業や大学関係者を集めた官民協議会を立ち上げ、第1回会合を東京都内で開いた。2028年ロサンゼルス五輪・パラリンピックなどに向けたトップ選手強化への活用策を検討し、将来的には知見を国民の健康増進に生かすことを目指す。

 協議会にはスポーツ庁、経済産業省の他、日本オリンピック委員会(JOC)や日本パラリンピック委員会(JPC)、東京大、ソフトバンク、富士通などが参画。先端技術を持つ民間企業と、選手データを蓄積してきた国の強化拠点、ハイパフォーマンススポーツセンター(HPSC)が連携し、効果的な練習法の開発などにつなげる。