新聞やテレビ、ネットなどの報道でパラスポーツの魅力を伝えた今夏の東京パラリンピック。しかし、アスリートの練習場確保という課題は、閉幕後も残ったままだ。日本代表も例外ではなく、兵庫県では陸上のトップ選手２人が斎藤元彦知事に直談判するなど、切実な思いを吐露している。（有島弘記）
今月２日、兵庫県庁の応接室。東京大会の結果を報告する表敬訪問だったが、女子走り幅跳び（義足・機能障害Ｔ６４）６位入賞で伊丹市在住の中西麻耶（阪急交通社）は知事と対面すると、練習の悩みを伝え始めた。
「しっかりした競技場が多いが、しっかりし過ぎている分、毎日使用するのが難しい」「（地元の）スポーツセンターは土で…」
その横で、男子１００メートル（車いすＴ５２）銀メダルの大矢勇気（西宮市出身）もうなずいていた。
大分県出身の中西にとって、兵庫を含む関西の練習環境は公認大会を開催できる競技場が多く、憧れの対象だった。だが、現実は違った。
２０２０年春に移り住むと、予約の競争率が高く、普段使いすることはできない。東京大会前の拠点は武庫川河川敷で、近隣の公的施設はタータン（全天候型トラック）が未整備だった。
一方、大矢は東京大会まで当時の所属先の協力で使えた練習場を失った。一般利用で施設を探し始めたが、岩見一平コーチによると、競技場によってはウェブ上で空き状況が分かるが、そのまま予約できるのは団体のみ。個人は電話が必要で、混み具合によっては車いすとぶつかる恐れがあるため、諦めるという。
ＩＰＣ（国際パラリンピック委員会）の最高位スポンサー「ワールドワイドパートナー」のコカ・コーラ社など、著名企業のＣＭに出演するアスリートと、メダリストが直面する難題。「借りるハードルが高い」。２人が知事に相談した理由が、ここにある。
両者の訴えは専用練習場の新設を求めているわけではない。中西は障害の有無を問わず、「タータンで走る楽しみや健康維持。幅広い人が使える施設があってほしい」と土のグラウンドの改修を念頭に提案する。原資となる税金の重みは十分に理解している。
１９年の世界選手権女王でもある中西は「県民のみなさんに還元できるよう、自分の立場でもやれることをやる」と２４年パリ大会での金メダルを目指しながら知恵を絞る。
