インターネット依存が疑われる子どもについて兵庫県立大学などが今夏に調査したところ、兵庫県尼崎市内の中学生で１９％、高校生で２４％に上り、その割合は４年前の全国調査平均より、それぞれ７、８ポイント高かったことが分かった。県立大は市教育委員会と連携して対策を進めており、竹内和雄准教授（５７）＝教育学＝は子どもが主体的にルールを考える仕組みづくりを求めている。（西尾和高）

　県立大などは今年６～７月、市内の小学３年－高校３年の男女約１万５千人を対象に聞き取り調査を実施。厚生労働省が２０１８年に全国６万４千人に同様の調査をした結果と比べた。

　ネット依存が疑われるのは「ネット使用を制限できなかった」「利用時間を短くしようとしたらイライラした」など８項目のうち五つ以上が当てはまる子どもとした。

　疑いのある子どもの割合について、市内の中学１年男子では全国と同じ１２％だが、２、３年は１７％と全国より５ポイント高い。女子も同じく学年が上がるほど増加傾向にあるが、中高の全学年で全国を大きく上回った。

　また、１日の利用時間について市内の中高生の２～３割が、依存リスクの目安とされる４時間以上と回答。４時間以上の子のうち「勉強に自信がない」は３５％に上り、４時間以下の子に比べて１９ポイントも高かった。

■竹内・県立大准教授インタビュー「子どもの声聞きルールを」

　「全国調査はコロナ禍の前で単純比較はできないが、尼崎でも子どもが自宅にこもってネットに向かう時間が増えているようだ」

　－依存がもたらす問題は

　「疑いのある子ほど不眠症の子が多く、夜遅くまでゲームをしてイライラしがちになっており、健康被害のリスクがある。ＳＮＳ（交流サイト）で面識がない人とＬＩＮＥ（ライン）をする子どもも多く、犯罪に巻き込まれる危険性が高まる」

　－依存の多さへの対応は

　「市教委は２１年から県立大学などと対策に乗りだした。夏には小中高生がスマホの適切な使い方を考える『スマホサミット』を開いた。学生らの出前授業にも取り組んでいる。ただ、今回の調査でようやく実態が分かった」

　－市の今後の課題は

　「大人が一方的にルールを決めるのがいいのではなく、もっと子どもの生の声を聞く必要がある。学校の生徒会が中心になったり、小中学校が連携したりして、子ども自身が使い方を考える方向性を導き出さないといけない」