インターネットに接続する光回線サービスを巡り、電話勧誘でのトラブル相談が消費生活センターなどに寄せられている。国民生活センターによると、大手通信会社を名乗ったり、実際に契約している会社を装ったりと悪質な手口も確認されている。７０代以上の契約当事者が３割を占めており、関係機関が注意を呼びかけた。

　国民生活センターが全国から寄せられた相談を集計したところ、電話勧誘に関するものは２０２５年度に８６００件で、４８９９件だった２２年度から増え続けている。

　２５年１１月、５０代男性が電話に出ると、相手から「（男性が）契約中の会社が提供する光回線が終了するため、当社で変更手続きを行う」と告げられた。関連会社からと考え、工事を承諾。だが実際に問い合わせてみると、回線を終了する予定はないと言われた。

　センターによると、男女ともに７０歳以上からの相談が最も多く、高齢者が目立った。担当者は「ネットに詳しくないとトラブルに遭いやすい。突然の電話はいったん切って、落ち着いて判断してほしい」と話した。