国民スポーツ大会（旧国民体育大会）改革案の柱となっている「通年開催化」に向け、日本スポーツ協会は２０２６年、運営の基本原則をまとめた「開催基準要項」の改定に本格的に着手する。開催時期や期間を柔軟に設定できるよう、関連条項を改める方向で検討を進め、改革案の具体化を図る。関係者が３１日、明らかにした。
陸上、水泳や団体球技などを実施する秋の本大会と、スキーやスケートを行う冬季大会の区分をなくして一体化し、一部の夏季競技を冬に実施することも選択肢として浮上。実現すれば大会像が大きく様変わりすることになる。各競技の適切な実施時期を判断するため、国内競技団体へのアンケートやヒアリングも進める方針。
２５年３月に日本スポ協の有識者会議がまとめた提言は、多数の競技を秋に集中的に行う現行方式を改め、トップ選手が参加しやすい時期に各競技を分散させる通年開催化を軸に据えた。宿泊や輸送、運営スタッフの逼迫に悩まされてきた開催地の負担軽減と、大会の魅力を高めることが狙いで、日本スポ協は具体案を議論する作業部会を設けている。
