ＪＲ７社は２８日までに、鉄道電気設備に使う材料や部品の仕様の共通化に取り組むと明らかにした。電子部品の供給不足やメーカーの人材難が進む中、共通化で部品を安定的に確保できる体制をつくる。
ＪＲ７社は１９８７年の国鉄分割民営化以降、設備の開発や管理、保守などを個別に行っている。信号や通信などを扱う電気部門は、機能は同じでも、サイズや材質が異なる部品が各社に多数存在している。２０２４年１１月から技術者らが集まる検討会を開いていた。
各社で共通の部品を使うことで、メーカー側には受注数が限られている部品の設計や製造、在庫管理の効率化が図られ、ＪＲ側には部品の供給が安定して予備品が確保しやすくなるといったメリットがある。災害時などには７社間で部品の融通が可能になり、迅速な復旧対応につながる。
既に信号用設備のケーブルや、架線と電柱を絶縁するための部品の材質を統一するなど７品目で部品の共通化を進めており、今後は品目を増やすことやＪＲ７社以外の鉄道事業者やメーカーとの連携も目指す。
