自閉症などの発達障害が指摘される小中学生が不登校になった割合は１３・２６％で、障害のない子どもを含む全体の３・７１％に比べ３倍以上だったことが２５日、文部科学省の調査研究で分かった。コミュニケーションが苦手といった特性による困難さが影響した可能性があり、同省は「専門家らと連携した組織的な支援が必要だ」と分析している。
調査は公益社団法人に委託し、昨年１１～１２月、無作為に選ばれた全国の計４３２校を対象に、オンラインで回答を得た。文科省は今年８月に報告書を公表した。
発達障害があるかその疑いが指摘され（１）特別支援学級に在籍（２）通常学級に在籍し、必要に応じてサポートを受ける通級指導を利用（３）通常学級で支援の求めや相談があった-のいずれかに該当する計９６４１人のうち、不登校の子どもは１２７８人だった。全体では１２万９０１４人のうち４７８８人だった。
不登校の予防策を自由記述で尋ねたところ「コミュニケーションが難しい児童に気持ちを表現するカードを用意」「相談室など安心できる居場所の確保」などが挙がった。
