サイバー攻撃に備えて企業が導入した製品が多すぎて、逆効果になる問題が生じている。製品が検知する大量のアラート情報をさばけず担当者が疲弊するうえ、機能の重複というムダも生じるためだ。導入する製品の数をあえて減らす動きも出てきた。大企業を標的にした攻撃も相次ぐ中、現場の実態を把握したセキュリティー投資が求められている。
米サイバー対策のバラクーダネットワークスは2025年4～5月、企業のセキュリティー責任者らを対象に16カ国でサイバー攻撃の実態と対策に関する調査を実施した。自社が導入している対策製品が「多すぎる」と回答した割合は65%に上った。拡大するサイバー攻撃の脅威を背景に業界の市場規模は伸び続け、多様な製品を導入する企業や組織は増えている。
