人手不足が深刻化するなか、貴重な労働力として期待される主婦層。株式会社マイナビ（東京都千代田区）が実施した「主婦のアルバイト調査（2026年）」によると、「年収の壁」による手取り額の減少を避けるための就業調整の実態や、職場と家庭の間で揺れる主婦層のジレンマ、そして出産に伴う「正社員離れ」の深刻な背景が浮き彫りになりました。
調査は、アルバイト就業中の20～50代の既婚女性1630人を対象として、2026年2月～3月の期間にインターネットで実施されました。
現在のアルバイトにおける就業調整の実態を調べたところ、全体の約4人に1人が「手取り額が減らないように就業調整をしている」（23.3％）と回答しました。
これに対し、約2人に1人が「年収の壁などがなくなり、手取り額が減らなくなった場合、働く時間を増やしたい」（今の職場で働く時間を増やす40.9％、別の職場で働く時間を増やす10.0％）と回答しており、配偶者手当や税制・社会保険上のいわゆる「年収の壁」が、世帯全体の収入を計算する上でのハードルとなり、働く意欲のある主婦層の労働供給を妨げる直接的なブレーキになっている現状が改めて確認されました。
就業調整をしている主婦アルバイトに対して、「周囲の人間から働き方に関する要望や声をかけられた経験」を尋ねたところ、22.1％が「今の職場でもっと働いてほしい」と言われた経験があり、主に職場の上司（14.5％）や同僚（6.7％）からの声が多かったようです。
一方で、16.6％は「稼ぎすぎないでほしい（収入を抑えてほしい）」と言われた経験があり、主に配偶者（15.7％）からの声掛けが見られました。
また、「今の職場でもっと働いてほしいと言われたことはないが、周囲の人はそう思っていそうだと感じる」が11.0％となり、周囲の意識や職場の雰囲気による無言のプレッシャーの存在も示唆されました。
次に、出産前に正社員として勤務していた層に対して、「出産が正社員を離れる（退職・転換する）ことに影響しましたか」と尋ねたところ、83.9％が「影響した」と回答。
「出産が正社員を離れることに影響した理由」としては、「家庭を優先したかった」（44.3％）、「正社員だと両立が難しいと感じた」（33.9％）、「生活時間に合わせたかった」（32.4％）が上位に挙がり、「家庭優先」という自発的な意識だけでなく、その裏には「残業対応への懸念」や「急な子供の病気への対応の難しさ」といった、現行の正社員特有の硬直化した働き方（フルタイム・残業ありきの文化）では育児との両立が実質不可能であるという、切実な諦めが影響していることがうかがえました。
