大規模な災害が起きた時に、従業員や家族の状況を確かめる「安否確認システム」。この仕組みが生まれたきっかけは、阪神・淡路大震災の被災地に残された１枚の張り紙だった。１９９５年、通信網の混乱を目の当たりにした兵庫県姫路市出身の技術者が、電話回線を使った伝言システムを開発。以来、インターネットやスマートフォンの普及に伴って機能を充実させてきた。

　「旅行に出ていたので、みんな無事です」

　大震災から３日後の９５年１月２０日。神戸市須磨区で物置に張られた文面を見て、ＩＴサービス会社インフォコム（東京）の関連会社社員だった高橋克彦さん（６６）＝神奈川県相模原市＝は胸をなで下ろした。

　上司の実家が全壊した。親族と連絡が取れず、高橋さんも上司と一緒にフェリー経由で神戸に入った。張り紙には避難場所も記されており、親族の無事が判明した。

　まだ携帯電話が普及していなかった時代。自宅が倒壊して電話が使えないにもかかわらず通話が集中し、被災地では電話がつながりにくい状態が続いた。安否や避難場所を知る手段は張り紙ぐらいしかなかった。

　「これではあかん」。高橋さんは東京に戻り、すぐに電話回線を利用した安否確認システムを開発。同２４日からサービスを始めた。

　高橋さんが「世界初」と誇る音声蓄積の伝言板だ。被災者は回線が混んでいない東京の番号に電話し、被災前の自宅と避難先の電話番号を登録し、５秒のメッセージを残す。安否を知りたい人が被災者の自宅番号を入力すると、残された伝言と避難先の番号が案内される。約半年間で２万人が使い、３千～４千人が親族らと連絡を取れたという。

　姫路で生まれ、神戸高専で学んだ高橋さん。変わり果てたまちの姿を見て「何とか役に立ちたかった」と振り返る。同様の方式は、９８年にＮＴＴが始めた災害用伝言ダイヤル（１７１）に採用された。

■携帯電話やネットの普及で多様化、最大１０ルートでの通信可能に

　安否確認の機能や手段は、携帯電話やインターネットの普及で、２０００年ごろから多様化した。

　ウェブやスマートフォン用のシステムが加わり、電話やメールだけでなく、無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」とも連携。最大１０ルートで通信でき、どれかが途切れてもカバーできるようになった。

　２０１１年の東日本大震災では情報が交錯し、多くの企業が初動で混乱した。

　その経験から、インフォコムは「安否確認だけでは駄目だ」と、個々人が近辺情報を伝え合う掲示板機能を備えたポータルサイトを開設。迅速な事業復旧を支える。

　同社のシステムは現在、約４６００社が利用する。うちホンダやサッポロビールなど約３０社は２２年９月、情報共有会を発足させた。自社の事業継続計画（ＢＣＰ）や想定されるリスクを伝え合い、対策に生かす。南海トラフ巨大地震が懸念される中、会社の垣根を越えて災害対応力を高める。

　「システムは普及してきたが、大事なのはそこから得られる情報をどう生かすか」と高橋さん。インフォコムは「システムを通して企業のつながりを広げ、災害に強い社会づくりに貢献したい」としている。