日本列島や周辺の内陸の浅い場所で起きた地震の８割は、過去の大きな地震に関連する「余震」であったとの分析結果を、地震予知総合研究振興会などのチームが２６日発表した。被害が生じうるマグニチュード（Ｍ）６以上の地震が３０年以内に起きる確率も算出、国内の６％超の地域で確率６％以上になったという。
６％以上の確率についてチームは「十分に高い」と評価。過去に大地震があり、地震活動が活発に継続している地域付近は引き続き発生しやすい状況にあり、注意が必要だと呼びかけている。
チームは気象庁のデータなどを基に、北海道から鹿児島までの内陸の浅い場所で１８８５～２０２４年に起きたＭ４・５以上の地震約４千個を分析した。震源からの距離や発生後の経過時間、その後にあった地震の大きさなどから計算したところ、１９８３～２０２４年の４２年間に発生した地震は８割が余震と判定。２割は関連のない新しい地震だったとした。
さらに２５年以降の今後３０年間で、Ｍ６以上の地震が起きる確率を約４００平方キロごとの区画に分けて算出した。
