テレビや映画などの業界で働く人たちは一見、華やかに見える。だが、仕事場では安全や健康の不安にさらされ、ハラスメントも横行する。芸能従事者らでつくる「一般社団法人日本芸能従事者協会」の調査で、深刻な労働環境が浮き彫りになってきた。毎年健康診断を受けている人は４割弱にとどまり、仕事上の安全性に不安を感じる人は９割。ハラスメントを受けたことがある人は５割に達する。

　協会は２０２１年９月に発足。俳優、映画スタッフ、スタントマン、大道芸人、舞台制作スタッフ、照明スタッフなどとして働くフリーランスが加入し、芸能従事者の健康や安全に関する調査やケアに取り組む。

■フリーも労災対象

　協会が昨年７月１０～２７日に実施したインターネットアンケートには２１４の回答があり、「健康診断を毎年受けているか」の質問に、「受けている」は３８％に過ぎず、「受けていない」「ほとんど受けていない」を合わせると、３８％だった。会社員の場合は、労働安全衛生法で１年以内ごとに１回の定期健康診断が義務づけられており、その差は大きい。

　また、５０人以上の事業所に義務づけられているストレスチェックについては、９３％が受けていないとし、長時間就業にならないルールは８０％が「ない」と答えた。昨年２月２７日～３月３１日のネット調査（回答数２６５）では、４８％が「仕事中にハラスメントを受けたことがある」と回答した。

　会社員が、仕事が原因でけがや病気になると、労災保険が適用されるが、個人事業主であるフリーランスの芸能従事者は対象となっていなかった。保護の必要性が指摘され、２１年４月から芸能従事者も労災保険に特別加入できるようになった。同協会の関連団体である全国芸能従事者労災保険センターが特別加入の窓口となり、現在、約５００人が加入しているという。

継続的なケアを

　協会は芸能従事者に労災の特別加入を呼びかけるとともに、今年２月に産業医を設置した。労働安全衛生法に裏付けされた企業の産業医のような権限はないが、芸能従事者の心身の悩みに応じ、職場環境の改善にも取り組んでいく。産業医の弥富耕平医師は「まずは、芸能従事者の労働現場に赴いて視察し、課題を把握したい」とする。

　俳優で同協会代表理事の森崎めぐみさんは、フリーランスに対する国の社会保障は不十分だと指摘し、「労災だけでなく、労働実態に合った保護が必要」と強調。コロナ禍のなか俳優、歌手、芸人らが相次いで自殺したことに触れ、「フリーの芸能従事者は孤立感を深めやすく、継続的なメンタルケアが必要。臨床心理士による健康教育研修にも取り組んでいきたい」と話していた。