日本中学校体育連盟（日本中体連）が、中学生スポーツ日本一を決める全国中学校体育大会（全中）の実施競技の縮小を発表した。１９競技のうち９競技を取りやめる。水泳、体操、ハンドボールなどは２０２７年度から、開催地との契約が残るスキーは３０年度から除外される。
日本中体連は、２１年度に改革を議論するプロジェクトチームを立ち上げ、対応を協議してきた。加盟校数に対し活動実績のある部の割合を示す「部活動設置率」が原則２０％未満の競技が対象となる。他に除外となるのは相撲、新体操、ソフトボール男子、スケート、アイスホッケーだ。ソフトボール女子は２０％を切るが、在籍数が２万５千人を超えることから残された。
関係者からは疑問や戸惑いの声が上がっている。日本水泳連盟は存続を前提に実施方式の見直しを検討していたさなかでの方針発表に「唐突感を持った」と訴えた。競技団体との話し合いは十分だったのか。除外競技では代替策として独自の全国大会開催を模索する動きもある。部活動に打ち込む生徒たちが目標を見失わないよう、関係者には丁寧な対応を求めたい。
日本中体連が縮小を進める背景には二つの問題がある。一つは少子化の加速だ。日本中体連によると、１３～１５歳の運動部加盟人数は０９年度の約２３０万人が１８年度には約２００万人に減った。スポーツ庁は４８年度には約１４８万人と推計している。
もう一つが、大会運営や引率に関わる教員の負担増だ。文部科学省は軽減策として、昨年度から公立中の部活動を地域のクラブチームに移行する取り組みを始め、日本中体連も大会参加に門戸を開いた。働き方改革は喫緊の課題であり、見直しの方向性は理解できる。ただ指導者の確保が難しい競技もあり、部活動そのものを維持できるのか懸念する声も上がる。
部活動を巡っては、夏季競技の酷暑対策や勝利至上主義からの脱却など、生徒たちが心身ともに安心して取り組める環境づくりが不可欠だ。
１９７９年に始まった全中は競技普及や選手強化に貢献してきた。生徒の意欲を摘み取らないよう工夫しつつ、抜本改革を進めていく必要がある。
