株式会社My Fit（東京都中央区）は、このほど「働く女性の更年期」に関する意識調査を実施しました。同調査によると、働く女性の約6割が「不調を感じている」と答えた一方で、更年期症状と自覚して「医療機関を受診した経験がある」と答えた人はわずか1割未満にとどまることが明らかになりました。
調査は、全国の40～59歳の有職女性300人を対象として、2026年2月にインターネットで実施されました。
調査の結果、全体の60.3％が「40代以降、なんとなく不調を日常的に感じている」と回答しました。その一方で、更年期特有の症状に対して、「医療機関で治療中」（4.0％）、「過去に治療経験あり」（1.7％）などを合わせてもわずか7.0％にとどまり、多くの不調が「更年期症状」であるか適切に判断できていない実態が浮き彫りになりました。
また、体調が優れない時に「平気なフリをしてしまう」と答えた人は62.0％に達しました。「周囲にサポートを頼めない理由」としては、「相手に申し訳ない」（43.0％）や「説明が面倒」（33.0％）に回答が集まり、責任感から孤立を深める現状が示唆されました。
さらに、「不調によるパフォーマンスへの影響」については、不調を感じている人の約3人に1人が「パフォーマンスが50％以下になった」（29.5％）と回答しています。
加えて、不調から「勤務時間・日数を減らした」（10.3％）や「退職した」（4.3％）といった選択をした人は全体の22.7％に達し、その理由として「自分の能力低下」（51.5％）、「仕事と家庭の両立が困難」（33.8％）、「職場の制度や理解が不十分」（25.0％）などが挙がりました。
最後に、「医療機関を受診しない理由」を尋ねたところ、「特にない」（51.3％）が半数を超えた一方で、「更年期症状は病気ではないと言い聞かせてしまう」（14.3％）といった意識の問題が挙げる意見も一定数見られました。
この背景として、日本における更年期障害を熟知した医師が少なく、適切な医療にアクセスしにくいという構造的な課題があることが浮き彫りとなりました。
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【出典】
▽更年期専門医療プラットフォーム「MYLILY（マイリリー）」調べ
