兵庫県こころのケアセンター（神戸市中央区）が、阪神・淡路大震災で家族を亡くした人を対象に被災から１５年後の心理状況を調べたところ、約半数にＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）症状や悲嘆反応などの心理的影響が残っていることが分かった。同センターは「割合が極めて高い。災害遺族には長期的な支援が必要」としている。

　ＰＴＳＤは衝撃的な体験後、突然記憶がよみがえるなどの精神的な後遺症。悲嘆反応は死別の強い悲しみが続くもので、特に重い症状は「複雑性悲嘆」と呼ばれる。

　同センターの宮井宏之主任研究員らが昨年１１～１２月、震災遺族らでつくるＮＰＯ法人の協力で遺族１９７世帯に調査票を送付。１０～９０代の１０６人から回答を得た。

　調査では、ＰＴＳＤ▽複雑性悲嘆▽うつ－について、それぞれの評価基準に従い質問。ＰＴＳＤは「そのときの場面がいきなり頭に浮かんでくる」「そのことを思い出させるものには近寄らない」など２２項目を尋ねた。その結果、症状を示す「ハイリスク」が５４・１％に上ったという。

　複雑性悲嘆は「亡くなった人のことをよく思い起こすので、通常やっていることができなくなる」などの有無を質問。５２・５％が悲嘆反応を示し、５・２％は複雑性悲嘆とされた。軽症以上のうつ症状は５４・５％と半数を超えた。

　地震による被害に関しては、５４・９％が「住宅が全壊・全焼」、７４・０％が「命の危険を感じた」と回答。「当初は生活再建や子育てに必死だったが、生活が落ち着いてから激しい悲しみが襲ってきた」（妻を亡くした男性）▽「１月１７日が近づくと落ち着かない。今も胸が張り裂けそう」（子どもを亡くした女性）－といった心情を記す遺族もいた。

　同センターは年内に今回の回答者を対象に再調査を実施。加藤寛・副センター長は「心理的影響が強い人ほど、活力や満足度などの『生活の質（ＱＯＬ）』が低いという結果が出た。日常生活への影響は今も続いている。長期的な視点でケアを考えないといけない」と話している。（災害特報班・岸本達也）