子どものスマートフォンや交流サイト（ＳＮＳ）への過度な依存を防ぐため、利用を規制する動きが国内外で広がっている。海外では一部の国がＳＮＳの使用に年齢制限を設け、国内でも国の有識者会議が本格的な議論を求める意見を出した。そうした中で姫路市も、スマホの依存度を下げる取り組みに乗り出した。ただし、一律の年齢規制ではなく「家庭でのルール作り」を促す方向だ。２年連続で大規模アンケートを実施し、指針の策定につなげる。（有島弘記）
「うちの長男そのもの」「基本的な生活をどう守ればいいのか」。今年５月、市が開いたスマホ利用を巡る保護者向け講座で、参加者はある調査結果に驚きや戸惑いの声を上げた。
講座で示されたのは、市の助成事業の一環で「ソーシャルメディア研究会」が昨年９月に行ったアンケートだ。市内の小中高生約２万人にスマホの利用状況を尋ねていた。同研究会は、子どもを巡るインターネット問題に詳しい兵庫県立大学環境人間学部の竹内和雄教授が代表を務める。
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結果は、竹内教授自身も驚く内容だった。
