但馬文教府であった市民講座「これだけは知っておきたい　新型コロナウイルス感染症」。３人目の講師は、公立豊岡病院呼吸器内科部長の中治仁志さんで、一昨年春からの医療対応などを紹介した。要旨は次の通り。（まとめ・丸山桃奈）

　２０２０年４月に発熱の外来患者を受け入れるプレハブを設けた。８月に但馬地域で初の新型コロナウイルスの感染者が確認され、２週間後に当院で初めて治療に当たった。

　１１月ごろから県内全域で患者が急増。このため、病床が逼迫（ひっぱく）する他の地域から患者を移し、当院の空き病床で３０人ほどを受け入れた。現在、コロナ対応病床は集中治療室（ＩＣＵ）５床、一般病床は４５床で、現時点で逼迫感はない。

　症状は軽症でもつらく、中等症は入院する状況。重症は生死をさまようレベルだ。感染拡大の防止と所要の医療体制を地域で確保するには、限られた感染症病床を有効活用しなければならない。６５歳以上が重症化しやすいが、感染力の強いオミクロン株で患者が急増し、中等症でも在宅になるリスクが高まり、療養や入院の判断基準は状況を見ながら考えなければならない。

　入院患者の波は、但馬地域での感染確認、高齢者施設でのクラスター（集団感染）発生のほか、変異株やデルタ株、オミクロン株の台頭のたびに到来した。

　コロナ対策病床を増やすと、他の各診療科の病床数が減り、入院診療が制限される。当院が一定の医療体制を整えておかないと、コロナ以外の患者が困る。コロナ病床もある程度必要だが、重症者が増えて（他の患者に振り向けるべき）病床も埋まってしまう非常事態は避けたい。待機者が重症化したときに病床がなくなり、遠方の医療機関に入院せざるを得ない恐れがあるからだ。

　感染拡大を防ぐため、感染が疑われたらまずは自宅療養。地域の急性期医療の最後のとりでだが、その機能を維持しつつ、診断や在宅医療など全ての対応はほぼ不可能だ。関係医療機関や高齢者施設のほか、住民も含めた地域全体で取り組む必要がある。

【なかじ・ひとし】２００３年に京都府立医科大を卒業。公立豊岡病院呼吸器内科医長などを経て、２０年から同病院呼吸器内科部長を務める。

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（上）「３回目接種、抗体増え有効」神戸大大学院医学研究科・森康子教授
（中）「将来は風邪ウイルスに」神戸大大学院医学研究科・西村光広助教

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