WHO基準を上回る厳しい検査体制で管理され、世界でも数少ない「安全に水道水を飲める国」の日本。株式会社ナック（東京都新宿区）が展開する宅配水『クリクラ』が実施した「水道水」に関する意識調査によると、日本の水道水飲用率は半数以下にとどまり、水道水の飲用適性が高く、国として水質管理の制度・基準が整備されている主要6カ国で最も低いことがわかりました。
調査は、日本、アメリカ、ドイツ、イギリス、アイルランド、ニュージーランドの20代以上（各300人）を対象として、2025年10月にインターネットで実施されました。
まず、「水道水の飲用状況」について、「毎日飲む」と答えた割合を調べたところ、「ニュージーランド」（74.3％）、「アイルランド」（69.4％）、「イギリス」（60.0％）が上位となり、「日本」（42.7％）は6カ国中で最も低く、「全く飲まない」（23.3％）層では他国が1割未満であったのに対して最も多くなりました。
また、「水道水を飲まない理由」を尋ねたところ、アメリカ、イギリス、アイルランドでは「安全面に懸念」（アメリカ63.1％、イギリス67.4％、アイルランド67.6％）が6割を超えた一方、日本では「安全面に懸念」（47.8％）とほぼ同率で「味」（46.0％）を選んでいることから、水道水に安全性とおいしさの両方を求めていることがわかりました。
近年、有機フッ素化合物（PFAS）と呼ばれる化学物質が世界的に問題視され、日本でも一部地域の水道水や地下水、河川などからPFASが検出されました。水の安全性が不安視されるなか、日本でも2026年4月の水道法改正で水質管理の基準がより厳格化される予定です（※）。
一方、天然水からもPFASが検出された事例も報告されており、「自然由来＝安全性を保証」とは必ずしも言えなくなったいま、日常的に口にする水への正しい理解が求められています。
（※）東京都水道局「水道水の安全性（有機フッ素化合物について）」
そこで、「PFAS」について、「聞いたことがない」と答えた割合を比べると、アメリカ（31.0％）、ドイツ（37.3％）、イギリス（33.3％）では3割前後だったのに対して、日本では51.3％と6カ国で最も高い結果となり、他国がPFASのリスクを認知している一方で、日本での認知が十分に浸透していないことが明らかになりました。
調査を実施した同社は、「日本は水の安全性が高いといわれるがゆえに、その安心感が見えないリスクへの理解を遅らせる要因となっているのではないか」と推察しています。
