職場のスポーツイベントやクラブ活動などを通じて運動が習慣化した従業員は、その職場で働き続けたいと思う割合が高くなることが、スポーツ庁の調査研究で分かった。仕事のパフォーマンスが高まると感じる人もおり、同庁は人材確保や生産性の向上といった組織レベルの効果にもつながるとしている。

　調査は昨年１１～１２月、スポーツ環境の整備などに取り組む企業の従業員ら約１万人を対象に実施。勤務時間中の運動プログラムや、器具の設置といった職場の取り組みを通じて体を動かすことが習慣化した人と、利用していない人らを比べた。

　現在の職場で働き続けたいかどうかを聞いた質問で、習慣化した従業員は「とてもそう思う」「そう思う」との回答が計８１％に上り、利用していない従業員の計５７％より２４ポイント高かった。

　過去１カ月間の仕事の成果に関する自己評価（最高１０点）を尋ねた項目では、習慣化した従業員の平均は８・５点で、利用していない従業員は７・９点だった。