食品や日用品の値上げが続くなか、販売価格を据え置きながら内容量やサイズを減らす「ステルス値上げ」への視線が厳しくなっている。調査会社マクロミルによると、消費者の実感率は9割に達した。容認できない企業の対策では「容器の底上げ」が最多で6割だった。
8月31日~9月1日、全国18~79歳の男女3000人を対象に調査した。
食品や日用品の値上げが続くなか、販売価格を据え置きながら内容量やサイズを減らす「ステルス値上げ」への視線が厳しくなっている。調査会社マクロミルによると、消費者の実感率は9割に達した。容認できない企業の対策では「容器の底上げ」が最多で6割だった。
8月31日~9月1日、全国18~79歳の男女3000人を対象に調査した。