身を乗り出して治療方針を聞く患者の後ろ姿は、胸を打つものがあった。
兵庫県立で最大のがん治療専門病院、がんセンター（明石市）で７月１７日、許可を得た患者数人の診察に立ち会った。
「ここは兵庫県下でがん治療の最後の砦（とりで）」。乳がん患者の女性（５０）は、手術も放射線治療もホルモン療法も、全て施した。自宅が病院に近くて「助かった」としつつ、「命がかかっている。もしこの病院が遠かったとしても通い続けると思う」と、センターの存在の大きさを力説した。
がんは「治る時代」と言われる。だが、厚生労働省の２０２３年人口動態統計によると、死因の１位であることに変わりはない。２４・３％を占め、４人に１人はがんで死ぬ。「治る」可能性があるからこそ、病院選びは重要になる。
がんセンターは、２４年度に２億８５００万円の経常赤字を出した。赤字額自体は県病院局が直営する１０病院の中で最も小さい。
ただ問題は、２７年度に現地での建て替えを控えていることだ。資材の高騰などを受け、事業費は当初予定から８割増の４２８億円に。増えた１９０億円は加古川医療センターの整備費（１８３億円）に相当する。
２３年度の病床使用率は６９・２％。改善に努めた２４年度でも７８・９％だった。２６年度から４５床を休止し、建て替え時にはその病床数で開院する。
がん治療を掲げる総合病院が増えた今、はたして「がん」を名前に冠した専門病院に将来性はあるのか。
「がんの専門病院はこれからも必要だ」。富永正寛院長は言い切った。「老朽化した当院の周辺にきれいな病院が次々にでき、患者が離れたが、患者数は今がボトム（底）と思っている」。自信の背景には、建て替えのメリット以上に、がん医療体制のシフトチェンジがある。
キーワードは「集約化」だ。
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■老朽化、建て替えで巨額投資
国民病とも呼ばれるがんは、医療の地域格差をなくす「均てん化」が全国的に進められてきた。その結果、専門病院であるがんセンターの優位性が低下し、収支は厳しくなっていった。
