物の値段（ねだん）が高くなる「物価高（ぶっかだか）」の影響（えいきょう）などでお金のよゆうがなくなり、子どもにスポーツを続けさせられない家庭が増（ふ）えています。お金や用具を贈（おく）る活動も始まっていますが、必要とする子どもが多く、支援（しえん）が追いつきません。スポーツは、食事や教育に比（くら）べ「ぜいたく」と見られやすく、周りの人に助けを求めにくいと感じがちです。子どもがスポーツをする体験に差が生まれてしまうと心配されています。
サッカーを続けるのが難（むずか）しい子どもたちに用具などを贈っている神奈川県の認定（にんてい）ＮＰＯ法人「ラブフットボール・ジャパン」は２０２１年に全国の１０９人を支援しました。必要な人は増え続け、２５年は４４都道府県の４４９人に上りました。
支援した家庭へのアンケートでは、子どものサッカーで１年間にかかるお金は、学校の部活動でも、半数近くが１０万円以上になると答えました。加藤遼也（かとうりょうや）代表理事（４２）は「サッカーができなくなることで居場所（いばしょ）をなくし、相談相手を失ってひとりぼっちになってしまうこともある」と説明しています。
スポーツに関する調査（ちょうさ）や研究をしている「笹川スポーツ財団（ざいだん）」が２５年に中学生の親約３１００人に行った調査では、１家族が１年間にかせいだお金が１千万円以上の家の子の半数以上が運動部に入っていましたが、４００万円より少ない家では運動部に入っている子は約４０％でした。
世界の大多数の国が必要とみとめている「子どもの権利（けんり）条約（じょうやく）」には「休み、遊ぶ権利」が書かれています。それぞれの家庭でお金が足りないことで起きる問題などにくわしい東京都立大の阿部彩（あべあや）教授（きょうじゅ）は「子どもの意見を聞き、やりたいと思うことができる環境（かんきょう）を整えていくべきだ」と話しています。
