米科学誌が毎年発表する人類滅亡までの残り時間「終末時計」の決定を担う米シカゴ大のダニエル・ホルツ教授は１２日、広島市役所で記者会見し「世界は被爆者の声や記憶を忘れてはいないか。今こそ広島のメッセージを聞き、世界を正しい方向に進めなければならない」と訴えた。会見に先立ち、松井一実広島市長とも面会した。
ホルツ氏らは１９４７年の終末時計創設から８０年となる来年６月、広島に世界中の科学者や被爆者らが集う催しを企画。面会では、松井氏が会長を務める核兵器廃絶を目指す約８５００都市が加盟する非政府組織（ＮＧＯ）「平和首長会議」との連携を確認した。
ホルツ氏は会見で「終末時計の針が（人類滅亡の時刻に見立てた）午前０時を指すことは誰の利益にもならない。今のままでは核保有国を含む全人類が被爆者になる」と強調。催しを通じて世界に警鐘を鳴らし、核兵器廃絶への行動を呼びかける機会にしたいと意気込んだ。
米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は今年１月、核兵器の脅威増大などを理由に残り時間を過去最短の「８５秒」と発表した。
