ハイクラス女性の約7割が「結婚後も現在と同じ働き方を続けたい」 ※画像はイメージです(metamorworks/stock.adobe.com)
ハイクラス女性の約7割が「結婚後も現在と同じ働き方を続けたい」 ※画像はイメージです(metamorworks/stock.adobe.com)

リンク株式会社(東京都渋谷区)は、このほど「恋活/婚活・キャリア像」に関する調査結果を発表しました。同調査によると、回答者の9割以上が「結婚に前向き」であることがわかりました。そのうち、20~30代前半かつ年収1000万円以上の約7割が「結婚後も現在と同じ働き方(フルタイム勤務や役職)を続けたい」と回答しました。

調査は、同社が運営する恋活・婚活マッチングアプリ『ゴージャス』の18歳以上の女性ユーザー380人を対象として、2025年9月にインターネットで実施されました。

調査の結果、回答者全体の98.4%が「結婚に前向き」であることが明らかになり、そのうち60%近くが「良い相手がいれば、できるだけ早く結婚したい」と回答したことがわかりました。

また、「子どもがほしい」と回答した人は76.6%で、「理想の子どもの人数」については、「2人」が最多となり、「2人以上」を希望する割合は60%を超えました。

次に、「結婚後も現在と同じ働き方(フルタイム勤務や役職)を続けたいと思いますか」と尋ねたところ、全体の約半数が「結婚後も現在と同じ働き方(フルタイム勤務や役職)を続けたい」と回答。特に、20代~30代前半かつ年収1000万円以上の女性では66.7%にのぼり、結婚後もキャリアを維持したい意思の強さが際立つ結果となりました。

一方で、「パートナーから結婚後はキャリアを諦めて欲しい」と求められた場合については、キャリア継続希望者の72.5%が「条件次第で判断/パートナーの希望に合わせる」と回答しており、働き続けたい理想と現実の間で葛藤している様子がうかがえます。

また、「産休・育休」については、全体の半数以上が「パートナーにも取得してほしい」と回答。特に、20代~30代前半かつ年収1000万円以上の女性では、66.7%が同様に回答しており、共働き夫婦としてお互いに協力しながら家庭を築きたい意識の高さがうかがえます。

一方、厚生労働省の調査(※1)によると、男性の育休取得率は年々高まっているものの、2024年度の民間企業では40.5%にとどまります。また、取得期間も短期に偏り、2023年度の調査(※2)では「1カ月~3カ月未満」が28.0%で最多、次いで「5日~2週間未満」が22.0%、「2週間~1か月未満」が20.4%でした。

これに対し、本調査での希望は、「1~3カ月」が35.0%、「3~6カ月」が21.8%、「6カ月~1年」が12.2%と、長期取得を望む女性は70%近くに上り、理想と現実には依然としてギャップがあることがわかりました。

※1出展: 厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」より
※2出展: 厚生労働省「令和5年度育児休業取得率の調査結果公表、改正育児・介護休業法等の概要について」より