夏休みに重なった熊本地震の被災地では、民間が主導し、避難所に居づらいと感じる子どもらの居場所づくりに力を入れている。支援団体は１７日時点で、不定期を含め１４カ所で遊びや勉強に専念できる場所を提供。インターネットで情報を発信している。生活再建に向け動くために、子どもを一時的に預けたい親にも利用されている。

　運営はＮＰＯ法人「カタリバ」など、複数の民間団体が担う。７月２８日の地震後、学童保育や保育所が休止したことで「家にいても子どもの不満がたまる」といった声が寄せられ、地域の保護者らと協力して同３１日から順次開始した。

　自治体の交流施設などで子どもが遊べる器具やおやつを用意し、自由に過ごせるような環境づくりに気を配る。４歳から小学生までが対象の場所が多いが、保護者が一緒であれば３歳以下が利用可能な所もある。

　震度７の揺れがあった氷川町でも遊び場がつくられた。小学校そばの建物で１２日、小学３年までの約３０人が、地面に並べた木製のピンを円筒形の棒を投げて倒す「モルック」に熱中していた。