国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のコベントリー会長が２２日、東京都内で共同通信の単独インタビューに応じ、２月のミラノ・コルティナ冬季五輪が広域分散開催になったことに関し「多くの長所と短所があった」と述べた。「既存施設を活用できた」とメリットを挙げた一方、各国・地域が派遣するスタッフの人数が増えたことや、大会の一体感が薄れた点を課題として挙げ「会場を少し近づける工夫を検討すべきかもしれない」と語った。
日本国内では複数都市による冬季五輪開催を模索する動きがあり、今後の招致戦略に影響を与えそうだ。
ミラノ・コルティナ大会は四つのエリアで行う異例の広域開催だった。コベントリー氏は、各選手団が、それぞれのエリアにスタッフを分割して派遣しなければいけないケースがあったと説明。「医療関係者、コーチ陣、支援チームを倍増させる必要があり、宿泊の部屋数や輸送、食事の量が増えて、さらなる複雑さが生じた」と明かした。一部の選手からは「大会から切り離されていると感じた」との声も上がったという。
