死生観やみとりへの意識を問う神戸新聞社のアンケートで、自分や家族の死を考えたり話したりすることに心理的抵抗感があるとした人は３７％に上った。年代が若くなるにつれて割合は高まり、身近な人の死に立ち会った経験がない人の方が抵抗感は大きかった。国は、高齢者らが終末期医療やケアについて事前に家族らと話し合うよう勧めるが、死を話題とすることへの抵抗感は依然として根強いことがうかがえる。（田中宏樹）

　アンケートは、高年（６５歳以上）▽中年（４０～６４歳）▽若年（３９歳以下）－に分けて実施。各世代に、死を考えることへの抵抗感が「ある」「どちらかといえばある」「どちらかといえばない」「ない」－の４択で尋ねた。若年では「ある」「どちらかといえばある」が約半数おり、高年でもおよそ３人に１人の３１％に上った。

　家族など親しい人の死の瞬間に立ち会った経験の有無は、全体の５９％が「ある」、４１％が「ない」と回答。「ある」人で、死を考えることに抵抗感を持つのは３４％だったのに対し、「ない」人は８ポイント高い４２％だった。

　さらに、高年世代は半数近くの４８％が、人生の終わりに向けた「終活」をしていた。内容は持ち物の整理や遺言書作成、葬儀会社の選定など多岐に及んでいる。

　若年世代には死について深く考えた経験の有無を問い、６８％が「ある」、３２％が「ない」と答えた。

　国は、人生の最終盤に受けたい医療やケアを事前に家族や医師と話し合う「アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）」を啓発しているが、死を話題にすることへの抵抗感の払拭（ふっしょく）が、浸透に向けた課題の一つとなりそうだ。

　豊岡市で看護小規模多機能型居宅介護事業所を運営する「ソーシャルデザインリガレッセ」の大槻恭子代表理事（４２）は「いきなり死について話すのは壁があるかもしれない」と指摘。「大切にしていることやこだわりなど、どんな価値観を持って生きているのかを家族らと話すことが、納得できる最期の選択につながるのでは」と話した。

　アンケートは１０～１１月にかけてインターネットなどで実施し、７３９人が回答した。