２０１８年の西日本豪雨をきっかけに、記者（２９）は気象や災害に関する報道に力を入れようと、気象予報士の資格を取得した。知識は業務で役立ち、より分かりやすい気象ニュースを提供できるようになったと自負しているが、防災に直接関わることができないもどかしさも感じていた。そこで注目したのが、「気象防災アドバイザー」という国の制度。研修を受けた気象予報士が自治体首長に対し、避難指示などの情報を発表する際に助言する。気象庁が行う養成講座を記者が受けてみると、待っていたのは半年超の研修期間と、５０時間以上の映像授業、厚さ約１０センチのプリントの束。ハイレベルな内容に面食らい、仕事との両立にも苦労した。（共同通信＝小川水香、気象予報士）
