阪神・淡路大震災から丸２１年となる来年１月、神戸市中央区の東遊園地で開かれる「１・１７のつどい」で、竹灯籠で形作る文字を公募するなどの改革案が１３日、つどい実行委員会で話し合われ、実行委員長を務めるＮＰＯ法人「阪神淡路大震災１・１７希望の灯（あか）り（ＨＡＮＤＳ）」の藤本真一代表理事（３１）が改革案を実施することを表明した。文字の公募などには異論が多かったが、議論を打ち切り、各委員の思いは割れたまま。「祈りの場」をどう継承するか、ポスト２０年の課題は大きい。（高田康夫、阿部江利）

　竹灯籠を準備してきたボランティア団体「神戸・市民交流会」が高齢化などのために解散することを決め、ＨＡＮＤＳが竹灯籠の準備作業を引き継ぐことになった。一方、実行委ではポスト２０年のつどいのあり方自体も議論され、１０月には、藤本代表理事が、文字公募やペットボトルを活用した灯籠の募集など５項目の改革案を提案していた。

　同日の実行委では、参加する各団体がアンケートで改革案への賛否を表明。文字の公募は「変えることで、さらに風化を加速させる可能性がある」などと慎重意見も多かったが、藤本代表理事は「『１・１７』が多数になれば、そのままにすればいい。市民に問うことで考えるきっかけにしてほしい」と訴えた。

　他の改革案や実行委の進め方などにも慎重意見はあり、激しい議論が繰り広げられた。同交流会の山川泰宏事務局長（７７）は、文字公募などに異論を訴えてきたが、「このままでは、つどい自体を次世代につなげられなくなる。やる方向で考えてほしい」と協力を表明した。

　藤本代表理事は「いろいろな意見があることは分かっているが、取りあえず走りださなければいけない。これを機に、みんなでつどいについて考えようという気持ちを持ってほしい」と話した。