毎年１月に阪神・淡路大震災の被災地で開かれてきた追悼行事について、神戸新聞社が把握している３８カ所の主催団体に聞いたところ、震災２１年の来年は４カ所で取りやめ、５カ所で縮小を含む大幅な変更が予定されていることが分かった。高齢化による担い手不足や資金面の負担、関心の薄れなどが要因。行事のあり方をめぐって議論される東遊園地（神戸市中央区）の「１・１７のつどい」以外でも、「祈りの場」の継承は難しくなっている。

　毎年１月１６、１７日に追悼行事を実施してきた神戸、西宮、芦屋、宝塚、伊丹、淡路、明石各市の官民計３８団体（社寺や教会などを除く）に尋ねた。

　琵琶町公園で主催してきた同町自治会は「震災２０年で一区切り。追悼行事を行うことには賛否両論があり、いつまでもやり続けるわけにはいかなかった」と話す。ベルデ名谷の自治会でつくる連絡協議会は「追悼行事に代わって今年９月に住民同士の交流会を始めた」と説明。新長田本町筋商店街連合会も「今後は『復興して頑張っている』と伝えられるような催しを考えたい」とする。

　規模縮小など内容が大きく変わるのは５カ所。森公園では炊き出しやテントの設置をやめ、復興住宅「フレール長田」は一般開放をやめて住民だけの追悼式にする。神戸市立真野小学校は地元のまちづくり協議会が運営をやめ、同校主催になる。

　仮設住宅の慰霊祭から発展したビーナスブリッジ（神戸市中央区）での行事は継続するが、主催団体のメンバーは高齢化で減り、高台の会場まで一人で行けない人も多い。実行委員長の安田秋成さん（９０）は「同じ仮設住宅に住んでいた人はほとんどいなくなったが、早朝の行事だけは立てなくなるまでやりたい」と語る。（高田康夫、阿部江利）